タクシードライバーに興味はあるけれど、業界に将来性があるか分からないから一歩踏み出すのを躊躇している…そんな方もいるでしょう。果たして、タクシードライバーに将来性はあるのでしょうか?
本記事では、タクシードライバーの将来性について考えながら、将来性に影響を与えるものについて解説していきます。
国内の人口減少が問題になっている日本。今後もさらに人口は減少すると考えられています。その影響により、今後は都市部に人口が集中し、郊外やいわゆる「田舎の地域」はいっそう過疎化が進むと予測されています。
そのため、東京などの都市部は、特にタクシードライバーとしてやっていける可能性は高いです。
ただ、自動車業界では自動運転技術が加速していることや、相乗りサービス「ライドシェア」など、従来のタクシーとは異なる、新しいスタイルのサービスが登場する可能性はあります。タクシードライバーが自動運転の車で乗客を迎える日は、そう遠くないかもしれません。
サービスが多様化する可能性があるとは言え、都市部でのニーズがなくなる見込みはありません。将来的にタクシー業界が残っている可能性は、非常に高いと言えるでしょう。
タクシードライバーの将来性が高いと言える理由は、人口減少だけではありません。以下のような要因も、将来性の高さに影響すると考えられます。
高齢化が進む日本では、高齢者のタクシー需要が今後も増加することが見込まれています。病院への通院や買物など、日常的な移動の手段としてのニーズはなくなることはないでしょう。
また、近年では高齢者ドライバーが引き起こす自動車事故の増加が問題視されています。免許の自主返納も促進されており、運転ができなくなった高齢者が移動手段として利用する可能性が高くなると考えられます。
高齢者の免許返納によるタクシーのニーズは、特に交通の便が発達していないエリアでも増えると予測されることから、郊外のニーズも高くなるでしょう。
海外からの観光客、インバウンドによる需要も増えることが期待できます。新型コロナウイルスの世界的パンデミックの影響で、ここ数年インバウンド需要はほぼゼロになってしまいました。
しかし、コロナが落ち着き、緊急事態宣言が解除されて海外への往来規制が緩和され、外国人の受け入れも再開されています。
オリンピック効果やコロナ禍以降の円安の動きもあり、すでに世界中から外国人観光客が訪れているのは多くの方が知るところでしょう。
日本は国をあげてインバウンド観光に注力しており、さまざまな事業を推進しています。インバウンドの回復により外国人の往来が増えれば、今後数年単位で外国人観光客のタクシーに対するニーズが高くなると考えられます。
労働人口の減少により、宅配業者の人手不足が深刻化している昨今の日本ですが、モノを運ぶ業界同様、タクシー業界も慢性的な人材不足が叫ばれています。
自動運転の技術開発が進めば解決できそうな課題とは言え、導入後すぐに人材不足が解消できるとは限りません。人口の偏りや流通サービスの拡大によって、今後もますます運送や接客のニーズが高まる可能性のほうが高いです。
タクシー業界では、将来的にも人材不足によるドライバー需要はなくならないと考えて良いでしょう。
ここからは、タクシードライバーの将来性に影響を与える存在について考えていきましょう。
先進国をはじめ、自動車の自動運転技術の開発は世界中で進められており、すでに公道での試運転が行われるなど、実用化に向けた取り組みがはじまっています。
このまま自動運転技術が発展していけば、運転手のいない無人の状態でも、車で行きたいところへ行ける時代がくるでしょう。
長い目で見ると、タクシー運転手をはじめとしたドライバーの仕事がなくなるリスクが完全にゼロとは言い切れない現状です。
しかし、自動運転技術はまだまだ解決すべき課題があり、実用化されて一般に普及するまでには時間がかかるといわれています。
もし自動運転がタクシー業界に導入される日が来たとしても、安全面から必ず自動運転のタクシー車両には、乗務員も乗車するスタイルになる可能性が高いです。自動運転が実用化されたからといって、タクシードライバーの失業につながる可能性は低いと考えられます。
ライドシェアとは、一般のドライバーが、空いた時間に自家用車で人を目的地まで運ぶ、相乗りのサービスです。ヒッチハイクが進化したようなビジネスモデルで、海外では急速に拡大しています。
ライドシェアサービスが広がる海外では、タクシーの客足に影響がないとは言い切れないようです。
しかし、今の日本では、業務として人を車に乗せるには第二種免許が必要です。
二種免許を持っていない人がお金をもらって車に人を乗せることは法的に禁じられているため、現実的とは言えません。
また、日本ではプロの運転手として研修や訓練を受けていない「他人の車」に乗ることに不安を感じる人も多くいます。
ライドシェアは今の日本で広がる可能性が低く、その影響によってドライバーの仕事がなくなるリスクも低いと言えるでしょう。